オフィスを移転するとき、賃料、立地、レイアウト等に目が行きがちです。そのようななか、ついつい見落とされがちなのが利用可能な電気容量。
オフィスでは一般の住宅よりもたくさんの電気が消費される傾向があります。電気容量が不足してブレーカーが落ちてしまい、会社の重要なデータが消えてしまっては大変です。
そこで、オフィスの電気容量の目安や、その不足を解消するための工事を行う際の注意点を解説します。
オフィスの電気容量の目安と不足した場合のデメリットとは？
容量の不足を防ぐためにもっとも大切なことは、オフィスでどのくらいの電気が使えるのかを確認することです。
オフィスビルには、一般の住宅と同じように、ブレーカーが設置されています。そこにA（アンペア）数が記されていますので、移転前のオフィスのアンペア数を目安に、十分がどうか判断するようにしましょう。
機器の平均的なアンペア数を目安に、オフィス全体でどれくらいの電気を使っているのかチェックすることも可能です。
デスクトップPC：2～4A
ノートPC：0.5A
レーザープリンター： 8A
コピー複合機：12A
冷蔵庫：10A
電子レンジ：10A
電気ポット：9～13A
これらを目安に、オフィスで使用している機器の台数から、どのくらいの電気容量が必要なのかを算出することがポイントです。
十分に確認をせずにオフィスを借りて、あとで電気容量が足りないとなると、機材の数が足りず、業務効率が著しく低下することも考えられます。甚大な支障が出る可能性もあるので注意しましょう。
オフィスの電気容量の目安と工事をするときの注意点は？
オフィスビルの場合、増設工事をすることにより、電気容量を増やすことができます。ただ、オフィスを借りている事業者が勝手に工事をすることはできません。必ず事前に、ビルのオーナーに相談するようにしましょう。
仮にオーナーの許可が下りたとしても、工事ができるかどうかは、ビル全体の電気容量に余裕がある場合に限られます。また、追加工事をするための費用負担はテナント側になりますのでご注意ください。
また、電気容量の増設工事をする際、付近のフロアの電気を止めなければならないこともあります。十分に確認をとらずに工事を開始し、停電等で他のフロアの業務に影響を与えてしまうと、大きなトラブルに発展しかねません。
トラブルを未然に防ぐため、増設工事をするときは、ビルのオーナーもしくは管理会社を通じて確認をとることを忘れないようにしましょう。
まとめ
オフィスビルにより、使用できる電気容量は異なります。
そのため、必要な電気容量の目安を把握し、物件ごとに確認することが、オフィスを探すうえで欠かせません。電気容量の不足により、再移転を余儀なくされることもありますので、あらかじめ目安を付けておくことをおすすめします。
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